・プラスチック・FRP：JIS K 7161-1,2 K 7164, K 7165(ISO 527-1,2 -4,5), ASTM D638, 旧JIS K 7113, 旧JIS K 7054, 旧JIS K 7161, K 7162(2014/9廃止)
※ISO/IEC 17025認定シンボル付試験(一部の規格に限定)も承ります。
・ゴム：JIS K 6251(ISO 37), ASTM D412
・フィルム・シート：JIS K 7127(ISO 527-3), ASTM D882
・高速引張試験（0.01m/s～5.0m/s, 室温のみ）

サンプルに塗布された表面のパターンの変形前後で追跡することで、非接触で3次元的にサンプルの変形やひずみ算出する方法です。

・プラスチック・FRP：JIS K 7171(ISO 178)、ASTM D 790
・FRPの曲げ試験：JIS K 7017(GFRP)、JIS K 7074(CFRP)
※３点曲げ、４点曲げの標準試験片以外に、スパン1mの曲げ試験も対応できます。

・プラスチックの圧縮試験：JIS K 7181(ISO 604)、ASTM D 695
・FRPの面内圧縮試験：JIS K 7018(FRP)

打抜きせん断試験（JIS K 7214）は、円形ポンチ型のせん断ジグを用い、打抜き方式により硬質プラスチックを対象としてせん断強さ試験を行います。
FRP横せん断試験（JIS K 7058）は、ジョンソン形２面ジグを用い、ガラス繊維強化プラスチックの積層面に対して垂直に荷重をかけ、横せん断強さを求めます。
FRP層間せん断試験（JIS K 7057［FRP］、JIS K 7078［CFRP］、ASTM D 2344、ISO 14130［FRP］)は、繊維強化プラスチックまたは炭素繊維強化プラスチックを対象として、短い支点間の３点曲げ試験により、層間で破壊させることによりせん断強さを求めます。

「±45°引張法」では繊維方向が+45°と-45°の積層材（直交異方性材）しか試験できませんが、「ダブルV-ノッチせん断法」は、UD材、擬似等方材などの積層材でも面内せん断試験が可能です。

引張モードは硬質プラスチック材料を対象とします。試験片平行部の中央に直交ひずみゲージを貼り付けて、引張モードでひずみを計測し、横ひずみ/縦ひずみからポアソン比を求めます（JIS K 7161, ASTM D 638）。
また圧縮モードも硬質プラスチック材料を対象とし、短冊試験片の中央に直交ひずみゲージを貼り付けて、試験片をキの字形ジグで固定し、圧縮方向でのポアソン比測定を行います。

ひずみゲージを貼り付けてのポアソン比測定ができない材料（ゴム、フィルム、エラストマー等）は、非接触式ビデオ伸び計を使用して測定が可能です。

引張試験機を用いて、試験片を上下に引裂いて測定する方法です。試験片形状により以下の2種類の方法があります。
①トラウザー形試験片（150×50mmの試験片長方向に75mmの切込みを入れた試験片，JIS K 7128-1）／厚さ1mm以下のフィルム・シートに対応
②直角形試験片（中央90°の切込みが入ったアングル形試験片，JIS K 7128-3，JIS K 6252）

試験片中央に切込みを入れ、扇型の振り子を開放し引裂く方式。32N以下の引裂強さに対応します。引裂き強さが極めて低い試料はフィルムを重ねて測定可します（最大16枚重ね可／JIS K 7128-2，JIS P 8116）。

振り子式の衝撃試験の一種です。アイゾットは試験片の片端を固定し、通常はノッチの付いている方向から振り子を衝突させ、破壊時に吸収するエネルギーを算出し、材料の靭性を評価します。
シャルピーは試験片の両端を支え、試験片ノッチ部の背面から振り子を衝突させ、破壊時に吸収するエネルギーを算出し、試料の靭性を評価します。

振り子式の衝撃試験の一種です。材料特性や成形形体(フィルム・シート等)でアイゾット・シャルピー衝撃試験の評価が出来ない場合にも適用します。種々の成形条件、試験片形状・温度で試験する事で、材料の典型的な衝撃挙動の把握が可能です。

試料に鋼球を介して一定の基準荷重を加え、次に試験荷重を加え、再び基準荷重に戻すことで得られた硬さの値です。

硬質・軟質プラスチックやエラストマー・ゴムを対象とし、試験片に規定の圧子を押し込んだ時のくぼみ深さから硬さを求めます（JIS K 7125, JIS K 6253-3）。

国際ゴム硬さはゴムやエラストマーを対象とし、接触力と合計押込み力による押し込み深さの差から求めます。 (JIS K 6253-2)

熱硬化性樹脂の硬化物やガラス繊維強化プラスチック(GFRP)の試験片に、円錐形の針を押付け、最大値を読取る試験です。

塗膜の表面硬度の測定方法として広く知られます。6B～6Hの鉛筆を750gの荷重で45°に押し当て、一定距離を転がして傷の有無を評価します（JIS K 5600-5-4他）。

JIS P 8115準拠のMIT試験は、フィルムや紙等の薄物材料の折り曲げに対する耐久性を評価する試験です。JIS C 6471準拠したMIT試験は、フレキシブルプリント基板(FPC)の回路の銅箔が断線するまでの折り曲げ回数を測定します。

圧縮永久ひずみ試験は、加硫ゴムおよびTPE(熱可塑性エラストマー)を規定割合で圧縮し、規定時間後に解放したときの永久ひずみを測定し、へたり性を求める試験です（JIS K 6262、ASTM D395、ISO 815）。

屈折率（アッベ屈折計を使用した測定した方法）は、成形品やシート、フィルム、液体などの屈折率を測定します。屈折率とは、光が空気中からある物質中に入射したときの、入射角αと屈折角βの正弦比(sin α/sin β)で、光の波長や温度により変化します。
屈折率（ベッケ線法）は、粉体や粒状材料の屈折率を顕微鏡によりベッケ線現象を利用して測定します。
アッベ数は光の波長分散性を決定し、波長分散性が小さいとアッベ数は大きくなり、大きいほど透かして見たときに輪郭のにじみの少ない光学材料となります。弊社では、D線(589nm)での屈折率と色消しによる分散値からアッベ数を算出します。

平らで透明な板やフィルムなどの光線透過率(全光線、拡散光線、平行光線)及びヘーズ(曇価)を測定します（JIS K 7105、JIS K 7136、JIS K 7361-1）。

高分子材料において、成形品や、長期劣化試験後の試験片の外観変化は重要な評価項目の一つです。
目視観察では判断のしにくい微かな変化を数値的に評価するために、色差計を用い測定を行います。

高分子材料において、成形品や、長期劣化試験後の試験片の外観変化は重要な評価項目の一つです。
目視観察では判断のしにくい微かな変化を数値的に評価するために、光沢度計（グロスメーター）を用い測定を行います。

人工光源を用いた色比較(JIS Z 8723)と、グレースケールを用いた色変化の判定(JIS L 0804)に対応します。

試料から揮発する成分をガラス板に凝縮させ、ヘーズ（曇価）や鏡面光沢度（反射率）、付着物の質量の測定を実施し、評価します。

絶縁体（固体および液体）の体積抵抗率・表面抵抗率を測定します。試験片に二重リング電極と対電極を形成し、三端子法により抵抗値を測定し、体積抵抗率・表面抵抗率を求めます。1×10^9Ω・cm～1×10^19Ω・cmが測定可能範囲です。

四端子法は、電圧電極と電流電極の四端子で抵抗値を測定し、試験片断面積と長さから計算により体積抵抗率を求めます。
4探針法は、試料に4本の針状の電極を直線上に置き、外側の二探針間に一定電流を流し、内側の二探針間に生じる電位差を測定し抵抗を求め、補正係数をかけて表面抵抗率、さらに試料厚さをかけて体積抵抗率を算出します。

絶縁材の比誘電率および誘電正接を測定します。低周波領域の測定は、JIS C 2138に準拠した自動平衡ブリッジ(平行板コンデンサ法)を用いた方法で、LCRメータを用いて測定します。測定可能周波数は20Hz～2MHzです。
また、試験片に二重リング電極と対電極を形成し、ダイヤル操作でキャパシタンスとコンダクタンスを測定、計算により比誘電率と誘電正接を求める変成器ブリッジ法も可能です。　測定周波数範囲は60～1MHzです。
高周波領域（マイクロ波）は、空洞共振器摂動法(ASTM D2520参考)で測定します。板材からフィルムまで測定可能です。

試験方法として短時間法、20秒段階法、1分間耐電圧等に分けられます。測定温度範囲はシリコーン油中で23℃～200℃です。

ASTM D495、JIS K 6911、JIS C 2135に対応します。規定間隔のステップで試料表面にアーク放電させ、アークが消滅するまでの時間を計測します。

電流を流した試料電極間に電解液を滴下し、トラッキング現象が生じるかを試験します。CTIは50滴合格する最高電圧を求める試験です。PTIは指定電圧での合否判定試験です（IEC 60112、JIS C 2134、ASTM D3638）。

織物及び編物を試験対象としたコロナ放電方式の帯電性能評価試験です。帯電防止処理を施したフィルム、絶縁材にも適用可能です。

米国連邦政府試験基準に準拠した直接印加方式の帯電性能評価試験です。高分子材料、フィルムが主な対象です。

UL規格に準拠したプラスチック材料の燃焼試験です。対象物、試験方法（接炎方法・炎の強さ）の違いにより5種類の試験方法があります。①プラスチック材料：V、5V(垂直接炎）・HB(水平接炎）、②フィルム：VTM（垂直接炎）、③発泡体：HBF（水平接炎）

プラスチック製品を対象にした12mmニードルバーナー炎による燃焼試験です。

米国連邦自動車安全規格の自動車内装材料に適用される燃焼性試験です。※ISO/IEC 17025の認定試験も承ります。

電気機器、そのサブアセンブリ及び部品、固体絶縁材料又は固体可燃材料に熱源を押し当てて耐熱性を評価します。IEC 60695-2-10～13。

JIS K 7193　高温空気炉を用いるプラスチックの引火温度及び自然発火温度測定です。

窒素と酸素の混合ガス中で、垂直の小形試験片が燃焼を維持する最小酸素濃度を測定します。

消防法で規制される第2類可燃性固体のうち消防法別表第一第２類の項第１～８号を含有する試料の着火性試験です。

MCC（Microscale Combustion Calorimeter）は、アメリカ連邦航空局(FAA)のRichard E. Lyon氏によって開発された、プラスチックに代表される可燃物の燃焼特性を同定する熱分析技術です。

JIS K 2265-1では引火点が93 ℃以下の石油製品および関連製品の引火点を求める方法として規定され、消防法危険物判定では第4類（引火性液体）での試験が求められています。

JIS K 2265-2では引火点が―30 ℃～300 ℃の石油、塗料（水性塗料を含む）、ワニス、塗料バインダー、接着剤、溶剤、脂肪酸メチルエステルおよびこれらの関連製品の引火点を求める方法として規定され、消防法危険物判定では第2種（可燃性固体）および第4類（引火性液体）でセタ密閉式引火点測定器での試験が求められています。

JIS K 2265-4では引火点が79 ℃を超える石油製品の引火点を求める方法として規定され、消防法危険物判定では第4類（引火性液体）での試験が求められています。

燃焼時に酸素消費量が、材料種によらず酸素1kgあたり13.1MJの発熱があるという酸素消費量測定法に基づいて発熱速度・発熱量などの分析を行います。

総務省消防庁が定める「第2類及び指定可燃物判断フローチャート」に従い、各種試験を実施します。

総務省消防庁が定める「第4類及び指定可燃物判断フローチャート」に従い、各種試験を実施します。

危険物第四類の項の品目に掲げる物質が、ある温度で液状であるか否かを判断することを目的とします。

危険物第四類の項の品目に掲げる物質で、引火点(℃)における動粘度を測定します。

引張試験機を用いて、固定試料(フィルム・シート)の上に試料(フィルム・シート・板等)滑り片をのせて、滑り出し及び滑走時の摩擦係数を測定します。

スラスト型摺動試験機(鈴木式-松原式 摩擦摩耗試験機)を用いて、任意の速度・荷重下で固定側と回転側の2つの試料間のトライボロジー・摺動特性を評価する試験です。

テーバー摩耗試験機を用い、一定速度で規定の摩耗輪を試料表面に転がし、耐摩耗性を評価する試験です。

ターンテーブル（試験片）を回転させ、先端刃で一定の荷重を掛けながら試料を引き裂き、塗膜や試料表面に生ずる傷跡を観察し評価します。

摩擦試験機を用いて試験片を摩擦用布で往復摩擦し、摩擦用布の着色および試験片の状態を観察します。

JIS K 7126-1 差圧法-附属書2のガスクロ法に準拠。
試料フィルム(サンプル)を境に、一方は試験ガスを大気圧で流し、他方の透過側を減圧にして、透過したガスの種類の定性と定量を、ガスクロを用いて行います。（加圧することも可能です）

JIS K 7126-1 差圧法-附属書1の圧力センサ法に準拠。
試料フィルム(サンプル)を境に、一方は試験ガスを大気圧で流し、他方の透過側を減圧にして、透過側の圧力変化から透過したガスの量を求めます。

JIS Z 0208 カップの中に塩化カルシウムを入れ、試料フィルムでカバーしたカップを、恒温恒湿状態(40℃･90%RH or 25℃･90%RH)に置き、一定時間ごとの質量増加を測定し、透湿度(g/m2･24h)を求めます。